東京五輪「中止や延期、議論されず」　ＩＯＣバッハ会長が強調

　【ローザンヌ（スイス）＝板東和正】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長は４日、スイスのローザンヌで開いた理事会後の記者会見で「理事会では（東京五輪の）中止や延期について言及されなかった」と述べた。東京五輪を予定通り７月２４日から開催する方針を強調した。

　ＩＯＣは新型コロナウイルスの感染拡大を受け、３日から２日間の日程で理事会を開催し、東京五輪への影響について協議した。次回の理事会は６月中旬の予定。

　４日の理事会では、大会組織委員会がテレビ会議形式で参加し、日本側の感染症対策を報告した。森喜朗会長はバッハ氏が「７月２４日の開会を確信している」と述べたことを明らかにした。

　バッハ氏は会見で、組織委や日本政府などと連携しながら、東京五輪開催に向けて注力していると述べた。予定通り開催することに自信を示す理由について「世界保健機関（ＷＨＯ）を含めた専門家と連絡を取り合っているからだ」と指摘。新型コロナウイルスの感染状況を評価した上で、現時点で東京五輪の開催は可能であるとの見方を示した。

　バッハ氏は「（各方面の）連帯や柔軟性に誇りを持っている」と話し、東京五輪の開催に向けてＩＯＣと連携している組織委などをたたえた。

　一方で、今後、新型コロナウイルスの感染がより深刻化した場合、東京五輪の開催可否や延期を判断する時期はいつになるかとの質問には「臆測の火に油を注ぐことはしない」とかわした。延期などの最終決定権がＩＯＣか組織委のどちらにあるのかについても明言しなかった。

　バッハ氏は３日、理事会に合わせて報道陣の取材に応じ、「全ての選手が全力で東京五輪に向けた準備を進めることを奨励する」と表明。ＩＯＣのアダムス広報部長も同日に行った会見で、感染が地球のほぼ全体に拡大する「パンデミック」（世界的大流行）をＷＨＯが宣言していないことなどをあげ、「（東京で）開催されない理由がない」と話していた。