タレントの国分太一氏（51）が「ハラスメント行為」を理由に活動休止を余儀なくされた騒動は、新たな局面を迎えている。日本テレビが会見を開いたことで世間の注目を集めたものの、当の国分氏自身がどのような行為が問題視されたのかを正確に把握していないという驚くべき事実が浮上した。国分氏の代理人弁護士は、日テレの対応を「ずさん」かつ「人権無視」と強く批判し、国分氏は同局に対して「人権救済申立書」を日本弁護士連合会（日弁連）に提出する構えだ。この異例の展開は、エンターテインメント業界におけるコンプライアンスと人権保護のあり方に改めて問いを投げかけている。
活動休止から番組終了へ：「何があったか不明」の連鎖
今年6月、国分氏は無期限の活動休止を発表し、それに伴い所属グループTOKIOも6月25日に解散した。残された城島茂氏と松岡昌宏氏は精力的に活動を続ける一方、2021年にグループを脱退した長瀬智也氏はバンド活動やバイクレースに注力するなど、それぞれが新たな道を歩んでいる。
騒動以前、テレビとラジオで6本のレギュラー番組を抱える売れっ子だった国分氏だが、活動休止によりその全てを失った。特に、10月2日にはテレビ東京の吉次弘志社長が定例会見で、国分氏が出演していた人気バラエティー番組「男子ごはん」の終了を発表。吉次社長は番組終了の理由について、「何があったのかわれわれは分からないが、国分さんが無期限の活動休止に入ってしまい、番組に出ていただくことができなくなった。放送休止でしのいでいたが、7月クールをもって番組を打ち切り、新番組に移行することに決めました」と説明した。在京キー局のトップでさえ、国分氏の騒動の仔細を把握していないと語る状況は、未だ本人からの具体的な説明がないことで、世間でのさまざまな憶測に拍車をかけている。
ハラスメント問題で活動休止中の国分太一氏
加害者から原告へ：日テレの「ずさんな対応」への異議
沈黙を守り続けてきた国分氏だが、活動休止から4カ月が経過し、事態は予期せぬ方向へと進展している。国分氏は、一連の騒動における日本テレビの対応がプライバシー権の侵害などに当たるとし、日弁連に「人権救済申立書」を提出するというのだ。
この件で”加害者”とされていたはずの国分氏が、なぜ日弁連に申し立てを行うのか。国分氏の代理人を務める菰田優弁護士は、「まず国分さんは、本事案に絡んでいる関係者、日テレ、スポンサーなど迷惑をかけた皆さんにきちんと謝りたい。その思いを強く持ち続けてきました。世間にも改めておわびをして、対外的に説明したいと考えているのです」と説明。
菰田弁護士はさらに続ける。「もちろん国分さんは、コンプライアンス違反と指摘されたことについては、今でも深く反省して、本当に申し訳ないと口にしています。だからこそ、騒動直後から説明をしたいと切望しているのに、残念ながらその気持ちが踏みにじられてきた。法律家の目から見ても、日テレの社長会見に至る経緯や手続き、その後の対応があまりにひどかった。それで国分さんと話し合った末、日弁連に申し立てることにしたのです」。これは、メディアが著名人のプライバシーをどのように扱い、コンプライアンス違反に対してどのような説明責任を果たすべきか、という根源的な問いを提起する動きと言えるだろう。
結論
国分太一氏の「ハラスメント問題」は、単なる芸能スキャンダルに留まらず、日本テレビの危機管理と人権保護のあり方に対する深刻な疑問を投げかけている。活動休止から番組終了、そして日テレへの「人権救済申立」という異例の展開は、関係者だけでなく世間全体に、情報の透明性、説明責任、そして個人の尊厳という重要なテーマについて深く考えるきっかけを与えている。この問題の今後の進展は、日本のエンターテインメント業界におけるメディア対応の新たな基準を確立する可能性を秘めている。
