JR中央線沿線の文化的な雰囲気、東急田園都市線の洗練されたファミリー層、城東エリアの人情味、そして湾岸タワーマンション群の新しい富裕層。私たちは、首都圏の沿線や街に対して、無意識のうちに漠然としたイメージを抱いています。しかし、これらのイメージや「空気感」の真の姿は何なのでしょうか？ そして、私たちが当然だと感じている常識は、果たして現実を正確に映し出しているのでしょうか。
住む場所や沿線によって人々の暮らしや価値観が本当に異なるのか。「なぜあの街はお受験熱が高いのか」「この街にはなぜIT人材が集まるのか」といった問いの背後にある都市の構造、歴史、そして人々の営みを、膨大なデータから解き明かす知的な旅へ、『データでわかる東京格差』の著者、にゃんこそば氏が私たちを案内します。この記事では、特に「正社員共働き世帯」の増加と、子育て中の女性の働き方の変化に焦点を当て、その背景にある社会構造の変容を深掘りします。
子育て中の女性の働き方の変化
都市生活を考察する上で不可欠な要素の一つが、子育て中の女性の働き方です。約15年前の2010年前後までは、女性が結婚・出産を機に退職し、一時的に子育てに専念した後、子どもの成長とともにパートタイマーなどの非正規雇用で再就職するというライフプランが一般的でした。
総務省統計局の「就業構造基本調査」によると、2002年当時、末子が0歳のお母さんの78％がいわゆる専業主婦として無業の状態であり、正規の職員・従業員として働いていたのはわずか15％でした。残りの5％がパートなどの非正規雇用、2％が自営業に従事していました。
首都圏の街並み風景
時代は移り変わり、2022年の統計では、無業の割合が78％から34％へと大幅に減少し、代わりに47％の女性が正規の職員・従業員として雇用を継続していることが明らかになりました（産休・育休中の人を含む）。この変化は2017年のデータと比較しても顕著です。
変化を促す背景
この劇的な変化の背景には、「女性は家庭を守るもの」といった20世紀的な価値観の希薄化に加え、多角的な要因が存在します。保育所の整備や育児休業制度の拡充といった子育て支援政策の進展は、女性が仕事を継続しやすい環境を整えました。さらに、少子高齢化に伴う労働力不足も、企業が女性の雇用継続を積極的に促す一因となっています。これらの社会的・経済的要因が複合的に作用し、2010年代以降、女性の雇用環境は大きく変革を遂げました。
結論
首都圏における「正社員共働き世帯」の増加は、単なるライフスタイルの選択以上の意味を持ちます。子育て中の女性の働き方が大きく変化したことは、社会全体の価値観の変容、政策の後押し、そして経済構造の変化が密接に絡み合っていることを示しています。データに基づいた分析は、沿線や街に対する固定観念を打ち破り、都市に暮らす人々の多様な実像と、その背景にある構造的な変化を理解するための貴重な洞察を与えてくれます。このような変貌を理解することは、未来の都市計画や社会政策を考える上で不可欠な視点となるでしょう。
参考文献
- 総務省統計局「就業構造基本調査」
