富士通は１５日、国内のグループ従業員の９割にあたる約７万人を対象に、がんに関する予防や仕事と治療の両立支援などについて学ぶ「がん教育」を始めた。今年３月までの間、専門医の講義に加え、インターネットを利用する「ｅラーニング」で、従業員にがんへの正しい知識を習得してもらい、健康意識の向上につなげる。企業の従業員向けがん教育では国内外で最大規模になるという。
学校教育では、新たな学習指導要領にがん教育の実施が明記されるなど充実が図られているが、今の現役世代はがんの知識に乏しい人が多く、企業でのがん教育が期待されている。富士通でも、従業員のがん増加を背景に、がん教育の重要性に着目し、社内で全面的に実施することを決めた。
プログラムでは、第１段階として、１５日に本社内でがん専門医の中川恵一東大医学部准教授（放射線科）を講師に健康セミナーを開催し、国内の全事業所へもリアルタイムで映像を配信。中川医師が国内でのがんの現状や検診の重要性などについて、質疑も交え説明した。
１６日以降は、第２段階として各従業員が社内の端末を使ったｅラーニングの約３０分のプログラムで、がんの基礎知識や早期発見の重要性などを学習。幹部には両立支援の課程も必修としている。
富士通は今後、ｅラーニングのプログラムを、厚生労働省の委託事業である「がん対策推進企業アクション」を通じて他の企業にも提供する予定だ。
