オンライン形式のビジネス商談会「スーパーシティ/スマートシティOSAKA2020」(JTBコミュニケーションデザイン主催)が2日、始まった。3日まで。当初は大阪市内のイベント会場で行う予定だったが、新型コロナウイルスの感染防止のため、オンラインでの開催となった。
イベント管理システム「EventHub(イベントハブ)」を活用した。企業など37社・団体が出展。23本のセミナーを動画サイトで配信し、出展者と来場者がシステムを通じて商談する。企業のマッチングを活発化させるため、Sansan(サンサン)が手がけるオンライン上での名刺交換機能も取り入れた。
来場しなくてもいい便利さから初日の参加者は4600人を突破。期間中、会場での開催で見込んでいた千人の来場を大幅に上回った。アクセス情報から誰がどのセミナーを受講し、どの企業の担当者らとメッセージを交換したかなどを分析しやすく、主催したJTBコミュニケーションデザインのトレードショー事業部の長谷川裕久局長は「今後の改善のための材料にし、有益な情報として提供すればマネタイズ(収益化)できる」と期待する。
一方で体感することで伝わるコンテンツなど会場開催でのメリットもあり「今後も全てがオンライン化されるわけではなく、リアル(現実)のイベントや商談はなくならない」と説明する。ウィズ・コロナ時代のイベントには、オンラインの利点といかに融合させるかがカギとなりそうだ。