ウクライナでの戦争は、この瞬間、まるで振り出しに戻ってしまったかのようです。特に注目すべきは、ウクライナへの武器供与を巡るトランプ前米大統領の発言です。これは、ロシアの軍事侵攻に対抗するという、数十年来の米外交の基本原則に立ち返るかのようなものでした。同氏は最近、「もう少し武器を送る」必要があると表明し、「送らなければならない。ウクライナには自衛の能力が必要だ。とてもひどい攻撃を受けている」と述べています。
この発言は、トランプ政権が数日前に発表した軍事支援の一時停止を覆す内容であり、その背後ではヘグセス国防長官がうなずく姿も見られました。トランプ氏の真の意図はどこにあるのでしょうか。彼からの詳細な説明はありませんでした。この方針転換に先立ち、ウクライナのゼレンスキー大統領はトランプ氏と電話会談を行い、両首脳は武器の共同生産や防空態勢について協議したとされています。トランプ氏が詳細を語らないのは、戦略的な判断かもしれませんし、あるいは彼が時折見せる、詳細を軽視する傾向の表れかもしれません。
バイデン前政権との比較：透明性 vs. 戦略的沈黙？
ウクライナに武器を供与するというトランプ氏の発言は、一見するとバイデン前大統領の言葉と似ているように聞こえますが、そこには大きな違いがあります。バイデン氏は、ウクライナに提供した個々の武器について、詳細な情報を公開しました。これは、透明性を確保することで、ロシアとの偶発的なエスカレーションを回避できるという考えに基づいていたとみられます。
しかし、このアプローチは結局、ウクライナとの間で新しいシステムや供与する武器の一つ一つについて、煩雑な議論を公然と繰り返す事態を招きました。その過程で、高機動ロケット砲システム「ＨＩＭＡＲＳ（ハイマース）」から戦車、Ｆ１６戦闘機、長距離ミサイル「ＡＴＡＣＭＳ（アタクムス）」によるロシア領内への攻撃に至るまで、当初は困難と思われたウクライナ側の要求が最終的に全て受け入れられました。米国が明確かつ公にエスカレーションの段階を上げていく様子は、ロシアにも完全に明らかでした。トランプ氏はおそらく、発言を控えめにすることで、そうした状況を回避しようとしているのでしょう。
状況緊迫化の中での転換
大統領就任からまだ日が浅いにもかかわらず、トランプ氏は結局、バイデン氏が長らく陥っていた状況へと引き戻されています。ここに至るまで、彼はロシアのプーチン大統領に接近したり批判したり、ゼレンスキー氏と対立したり和解したり、欧州との関係を一時的に冷え込ませた後で支持に回ったりと、様々な手段を試してきました。今回の軍事支援に関する方針転換がどの程度持続するのかは不透明ですが、転換に踏み切ったタイミングからは、ウクライナ戦争が切迫した状態にあることがうかがえます。
ロシア軍が最近、ウクライナの首都キーウへのドローン攻撃で過去最多の機数を投入したことは、キーウの防空体制における重大な脆弱性を露呈しました。兵器の補給が滞れば、この問題はさらに深刻化するでしょう。ウクライナの報告によれば、北部および東部の前線にはロシア兵約１６万人が集結しており、今後数カ月の動向は予測困難です。たとえ米国からの軍事支援が再開されたとしても、ウクライナは依然として重大な局面を迎えています。
ウクライナへの武器供与に関するトランプ前大統領の発言
トランプ氏の方針転換は、崩壊の危険性へと向かうパニックを一時的に食い止めたとも言えます。では、なぜ彼は方針を変えたのでしょうか。
なぜトランプ氏は方針を変えたのか
トランプ氏は常に、プーチン氏と良好な関係を築こうと努力してきました。辛抱強い外交や友好的な発言、さらにはロシア側が交渉条件として要求した軍事支援の一時停止といった手段を試みましたが、プーチン氏の立場を変える効果はありませんでした。ロシアは本質的に和平を望んでいません。このようにして、トランプ氏はゆっくりと、これまでの米ロ協力に向けた取り組みを打ち消し、ロシアは敵であるという認識を深めていったと考えられます。
米史上最長の戦争となったアフガニスタンからの拙速な撤退は、トランプ政権とタリバンとの間に結ばれた急ごしらえの和平合意を受け、バイデン氏が実行したものでした。この撤退はバイデン氏にとってトラウマとなり、現在も共和党が民主党を攻撃する格好の材料となっています。もしウクライナや東欧で米国の同盟勢力が同様の敗北を喫するようなことになれば、それは共和党やトランプ氏のＭＡＧＡ（メイク・アメリカ・グレート・アゲイン）運動の歴史に消えない汚点を残すことになります。現在のところ、こうした事態が差し迫っているわけではなく、その可能性もそれほど高いわけではありません。しかし、プーチン氏が今後数カ月間に計画している攻撃が成功するかどうかによっては、その可能性が出てくるかもしれません。
ロシア側の「和平」条件と変わらぬ強硬姿勢
一方、ロシア側もこの６カ月間外交の道を探った末、結局は振り出しに戻っています。彼らが「和平」と呼ぶのは、実質的な降伏以外の何ものでもありません。ロシア側はこれまでの目的を達成しました。それは、交渉で戦争を終結させられるという米政権の見込みにつけ込み、交渉に時間をかけることで、その間に夏季攻勢に向けた兵力を整え、足元を固めることでした。
プーチン政権のラブロフ外相は最近、ロシアが一歩も譲れないという最大限の要求を改めて打ち出しました。ハンガリー紙とのインタビューで、彼は戦争の「根本原因」を排除する必要があると主張し、「ウクライナの非武装化と非ナチ化、対ロシア制裁の解除、西側で違法に差し押さえられた資産の返還」など、非現実的な要求を多数並べました。
さらに、ウクライナが北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）に加盟しないという約束と、ウクライナの占領地がロシア領として認められることを求めました。これには、ロシアがまだ完全に制圧していないウクライナ中南部のザポリージャ州や南部へルソン州の一部まで含まれています。これらの要求は、ロシア軍がウクライナ侵攻を開始して数週間後、キーウ近郊でロシア兵が民間人を殺害していた時期に、トルコのイスタンブールで初めて開催された和平交渉でロシアが提示した内容と、何一つ変わっていません。
プーチン氏が交渉を拒否する理由は単純です。彼はこの戦争を、ロシアとその伝統的価値観と、リベラルで拡張主義的、そして攻撃的なＮＡＴＯとの間の、存亡をかけた衝突であるという（偽りの）大義名分を掲げてきました。これはロシア史におけるゼロかイチか、二つに一つという極端な分かれ道だと、彼の論調は主張します。もし米国に言われるまま、見せかけの短い停戦を受け入れれば、この偽りの大義を主張する立場と矛盾し、ただでさえ低い兵士たちの士気をさらに削ぐ恐れがあります。ロシアの兵士たちは、司令官の一声で過酷な前線に送り込まれ、彼らの命は軽んじられています。
まとめ
このような状況下で、プーチン氏もトランプ氏もこの瞬間、それぞれ期せずして２０２２年のロシアと米国に引き戻されています。ロシアは再びウクライナ侵攻に向け、数万規模の兵力を集結させたとされ、外交による解決は期待できません。米国は、ウクライナの自衛を支援しなければ、軍事的覇権の終焉という国際的な恥をさらすことになりかねない状況に直面しています。ウクライナは今も、その真ん中で、両大国が揺れ動いたり急旋回したりするのを見ながら、かろうじて持ちこたえているのです。
本稿はＣＮＮのニック・ペイトン・ウォルシュ記者による分析記事です。
