2025年7月初旬、欧州各国を記録的な熱波が襲い、日本でもその状況が報じられました。特に南欧のスペイン、イタリア、そしてフランス南部では連日高温が続き、比較的北に位置する首都パリでさえ気温が40度を超えました。しかし、この猛暑のパリではエアコンがほとんど使われていないという信じがたい状況があります。一体なぜそのようなことが起こっているのでしょうか。長年ツール・ド・フランスを取材してきたスポーツジャーナリストが、パリの「エアコン事情」と、フランスを襲う「猛暑」の実態をレポートします。
気候変動が引き起こすフランスの「新たな夏」
近年、フランスでは夏の気温が40度を超える猛暑日が頻繁に記録されるようになり、国民の生活と健康、社会インフラ、そして特に農業に深刻な悪影響が及んでいます。これらの現象の主要因は地球温暖化とされており、地中海から乾燥した暖かい空気が北上するたびに、波状的に熱波が発生しています。専門家は、今後も熱波の頻度と強度がさらに増す可能性を指摘しており、フランスの夏は以前とは大きく様変わりしているのが現状です（2025年7月1日 時事ドットコム）。かつて「エアコンは不要」とされていたフランスの気候は、今や気候変動の影響を色濃く受けています。
1989年と2003年：熱波がフランスにもたらした変化
筆者が初めてツール・ド・フランスを取材したのは1989年のことでした。当時のフランスの夏は、確かに日中の太陽光は強烈で、エアコンのないレンタカーの窓からは乾いた熱気が流れ込み、疲労を感じたものです。しかし、日が傾けば気温は一気に下がり、乾燥した空気も相まって非常に快適でした。テラス席でのディナーは、まさに「生きている」ことを実感させる活力源となり、翌朝はフリースやウインドブレーカーなしでは外出できないほど冷え込むのが常でした。
当時のフランスの庶民が住む家屋は、内装こそ手が加えられていたものの、外観は数世紀前から存在するような石造りが多く見られました。全ての窓には重厚な鎧戸が備え付けられており、これを閉めると室内は真っ暗になり、太陽光を完全に遮断できました。これにより、室内はひんやりとした空気を維持できたため、当時のフランスではエアコンは全く必要とされていなかったのです。
しかし、2003年の夏にフランスを襲った大熱波が、人々の生活を一変させました。国内の至る所で40度を超える高温が続き、高齢者を中心に1万5000人以上が命を落とすという痛ましい事態が発生しました（2015年1月7日 FRANCE24）。筆者自身の経験でも、2003年のツール・ド・フランスは選手たちが走行中にボトルの水を頭からかぶり、気化熱で体温を下げることに必死でした。この年は、当時大会7連覇を達成していたランス・アームストロング（後に不正薬物使用で全成績抹消）が唯一苦戦した年でもあります。アームストロングは暑さに弱く、暑さをものともしないヤン・ウルリッヒが総合2位で肉薄し、最終日の個人タイムトライアルで逆転する可能性すら予感させましたが、その日だけは奇跡的に冷たい雨が降り、アームストロングのラッキーさを強く感じたものです。
パリの記録的熱波を象徴する、青空の下の凱旋門。温暖化の影響が顕著な欧州の夏の様子を示す。
2003年の大熱波は、その後のフランスにおける熱波対策や、社会意識改革の大きな契機となりました。夜間でも気温が下がりにくい状況が常態化し、高齢者や子ども、持病を持つ人々の熱中症による救急搬送や心疾患・呼吸器疾患の悪化が急増したのです。これにより、エアコンの普及が徐々に進み、「クリマティゼ（冷房）あります」と書かれた横断幕を掲げるホテルが出現するなど、明らかな変化が見られました。
熱波の深刻化と広がる影響
熱波の影響は、単に気温上昇に留まりません。山火事も頻繁に発生するようになり、自転車レースのコースが大規模な火事によって変更されるといった事態も発生しています。さらに、2019年のツール・ド・フランスでは、勝負どころのアルプス山脈で、残雪が溶解して鉄砲水となり、まさにダウンヒルを開始しようとしていた選手たちの走行する道路を直撃するという衝撃的な出来事もありました。これは、気候変動がフランスの自然環境と社会システムに与える影響の深刻さを示す一例と言えるでしょう。
結論
フランス、特にパリにおける「エアコンなし」という現状は、単なるライフスタイルの選択ではなく、地球温暖化とそれに伴う記録的な熱波がもたらした複雑な問題の象徴です。2003年の大熱波以降、フランスは熱波対策と社会意識の変革を進めてきましたが、気候変動の進行はそれを上回る速度で新たな課題を突きつけています。山火事や予測不能な自然災害の増加は、フランスだけでなく、世界全体が直面する気候変動への適応と緩和の喫緊の必要性を強く示唆しています。この経験は、日本を含む各国が、気候変動への具体的な対策をさらに強化していく上での重要な教訓となるでしょう。
参考文献
- 時事ドットコム（2025年7月1日）
- FRANCE24（2015年1月7日）
