2022年に実施されたOECDの学習到達度調査「PISA」において、全科目で世界第1位という快挙を達成した国、シンガポール。15歳（日本では高校1年生に相当）の生徒を対象としたこの国際調査で、突出した結果を出したシンガポールは、なぜこれほどまでに高い教育水準を誇るのでしょうか。元内閣府参事官であり、現在は東京科学大学執行役副学長の白井俊氏は、その背景には「天然資源の乏しさゆえ、教育に力を入れざるを得なかった国の歴史がある」と指摘します。一見、熾烈な競争社会に見えるシンガポールの教育から、資源に恵まれたとは言えない日本が学ぶべき点は少なくありません。
天然資源に乏しいシンガポールが選んだ道
シンガポールは1965年にマレーシアから分離独立した都市国家であり、その国土面積は東京23区をわずかに上回る程度、人口は約604万人（2024年）です。日本は「天然資源が乏しいから人材育成が必要だ」と言われることが多いですが、実際には水や森林、海洋資源に恵まれ、米や野菜、卵などはある程度の自給が可能です。しかし、シンガポールこそ、真に天然資源に乏しい国と言えます。飲料水すら隣国マレーシアからの輸入に頼らざるを得ない状況で、国として教育に全力を注ぐ必要がありました。
独立当初、混乱状態にあった同国の発展を強力に主導したのは、初代首相リー・クアンユー氏です。彼は「シンガポールの唯一の資源は人材である」と繰り返し語り、その思想が現在のシンガポール教育制度の基礎を築きました。独立前のイギリス植民地時代の影響も残しつつ、この「人材こそ資源」という哲学が国の未来を形作っていったのです。
シンガポールの教育システムを支える次世代の学力向上
ゴー・レポートが築いた「早期才能見極め」の基盤
リー首相の要請に応じ、1979年にゴー・ケンスィー副首相の下で策定された「1978年教育省報告」（通称、ゴー・レポート）は、シンガポール教育の基本的な考え方を示しています。その主眼は、限られた資源の中で効率的な教育制度を実現するため、子供たちの能力を早期に見極め、それぞれに適した教育を行っていくという点にありました。
この理念に基づき、1980年からは小学校卒業試験（PSLE: Primary School Leaving Examination）のスコアを基に、能力に応じた中学校でのコース分け（streaming）を行う厳格な仕組みが導入されました。これにより、個々の生徒が最適な学習環境に進むことが促され、国の人的資源を最大限に活用する方針が明確化されました。
「考える学校、学び続ける国家」が導く繁栄
1990年からはゴー・チョクトン氏が首相に就任し、リー氏の理念を受け継ぎました。彼は1997年に「考える学校、学び続ける国家（TSLN: Thinking Schools, Learning Nation）」という理念を提唱し、人材育成が国家存立の基盤であることを改めて強調しました。
ゴー・チョクトン首相は、21世紀の国家の繁栄は国民の学ぶ力にかかっており、想像力、新しい技術やアイデアを探し求める力、そしてそれらを様々な物事に適用していく力こそが経済的繁栄の源泉となると述べました。国民の集合体としての学ぶ力が、国家のウェルビーイングを決定するという思想は、まさしくシンガポールが教育に賭ける覚悟を象徴しています。
厳しい競争を象徴する小学校卒業試験（PSLE）
こうした人材重視の理念は、その裏側で厳しい競争を前提とするものでもありました。シンガポールの教育制度を象徴する仕組みの一つが、前述の小学校卒業試験（PSLE）です。この試験は、生徒のその後の進路を大きく左右する重要な関門であり、子供たちは幼い頃から学業に真剣に向き合うことを求められます。
シンガポールは天然資源の乏しい環境を逆手に取り、教育を国家戦略の最優先事項と位置づけ、人材育成に徹底的に投資してきました。PISAでの世界第1位という成果は、その揺るぎない教育哲学と、長期にわたる国家的な取り組みの賜物と言えるでしょう。この都市国家の教育への情熱と合理的なシステムは、グローバル化が進む現代において、多くの国々、特に日本にとって重要な示唆を与えています。
※本稿は、白井俊『世界の教育はどこへ向かうか』（中央公論新社）の一部を再編集したものです。
