日本テレビが、タレントの国分太一氏（51）への「恫喝まがい」とも取れる対応で波紋を広げている。一度はコンプライアンス違反を理由に番組降板を決定したスターの反攻に対し、日テレ側が狼狽し、その情報発信を強く妨害していた疑いが浮上している。背景には、過去の「中居騒動」で集中砲火を浴びたフジテレビの二の舞になることへの強い懸念があると見られている。
日本テレビが送付した「問題のファックス」が示す情報統制の実態
事の発端は、「ザ！鉄腕！DASH!!」からの国分氏降板発表の直前に、日テレが国分氏側に送付した一枚のファックスだった。国分氏の代理人を務める菰田弁護士によると、日テレ側は国分氏を「番組の打ち合わせと新プロデューサーへのあいさつ」という口実で呼び出しながら、実際には突然のヒアリングを実施。ファックスでは「すべて国分氏に説明してご了承を得た上で実施された」と強弁しているが、国分氏自身は説明を了承するサインも、何らかの書面提示も受けていないという。
日本テレビとのトラブルに直面するタレント国分太一氏の肖像
さらに驚くべきは、国分氏が日テレ側の事情聴取の際に記録（録音）を取っていたところ、「情報漏えい」を理由にその場で削除を要請された点だ。この一連の動きは、日テレによる独善的な情報統制の意図が色濃く表れていると指摘されている。
「情報漏えい」非難と「人権侵害」主張の不明瞭さ
日テレが送付したファックスは、菰田弁護士の会見や「週刊新潮」への取材内容についても言及し、「事前の断りもなく漏えいした」と非難。しかし、菰田弁護士は、自身の発言が「関係者の特定とプライバシー侵害というさらなる人権侵害を招く行為」だと糾弾されている点について、具体的にどの部分が該当するのか一切明らかにされていないと反論している。
実際、被害者の特定につながるような発言は一切しておらず、日テレ側の主張は不明瞭なままだ。このことから、菰田弁護士は「国分さん側からの発信を封じること自体が目的なのでは、と考えざるを得ません」と述べ、日テレが国分氏側の言論を抑圧しようとしている可能性を示唆している。
まとめ：テレビ局の「圧力」とタレントの権利
今回の日本テレビによる国分太一氏への一連の対応は、芸能界におけるコンプライアンスやタレントの権利、そしてテレビ局の情報統制のあり方について、改めて社会に問いを投げかけるものとなっている。透明性の確保と公正な情報開示が求められる中、日テレ側の今後の説明責任が注目される。
