一度はコンプライアンス違反を理由に番組から葬られたスターが反攻に転じ、日本テレビが戸惑いを隠せないでいる。過去の“中居騒動”で批判を浴びたフジテレビの二の舞を避けるべく、早々にタレントの国分太一氏（51）を切り捨てただけでなく、その国分氏側の記者会見を妨害するような行為に出ていたことが明らかになった。
日本テレビとの対立が報じられる国分太一氏の肖像
日本テレビ社長会見での「戸惑い」と双方の溝
国分太一氏の代理人を務める菰田優弁護士は、10月27日に日本テレビで開かれた福田博之社長（64）の定例会見での発言に「あぜんとした」と語る。社長がこれまでの主張を全く変えるつもりがないと認識した一方で、国分氏自身も日テレの姿勢に「恐怖すら覚えている」という。
会見で福田社長は、国分氏が日本弁護士連合会（日弁連）に人権救済を申し立てた件について「大変戸惑っている」とコメント。さらに、局側の対応は「適切だった」と従来の見解を繰り返し主張した。社長が「現在のままでは（国分氏側と）対話に応じることは難しい」としながらも、「それでも対話の扉は開いている」と矛盾した発言をしたことに対し、菰田弁護士は「私たちの方こそ“戸惑う”ほかない内容だった」と反論。福田社長が国分氏に「不信感を感じざるを得ない」と述べたことは、まさにこの3カ月間、国分氏側が日テレに抱いてきた感情そのものであると指摘した。
「恫喝まがい」のファックスが送付された経緯
日本テレビが国分氏に複数のコンプライアンス違反があったとして、レギュラー番組「ザ！ 鉄腕！ DASH!!」からの降板を突如発表したのは今年6月20日のことだった。この発表に対し、国分氏から相談を受けた菰田弁護士が日テレと協議に向けたコンタクトを取り始めたのは8月1日である。
国分氏自身は当初からハラスメント行為について真摯に反省の意を示していたものの、日テレ側がコンプライアンス違反の詳細を明らかにしようとしない姿勢に疑念を抱いていたという。詳細をただしても回答を先延ばしにされ続け、ようやく日テレの代理人弁護士と会えたのは10月10日だったが、その場でも処分理由の具体的な説明はなかった。
この不信感を決定付けたのは10月23日に起きた出来事だ。この日、菰田弁護士は国分氏が人権救済申し立てに至った経緯を説明するため記者会見を開こうとしていた。しかし、「日テレ側の代理人弁護士から私の事務所に宛て、同日0時49分にファックスが送られてきた」という。このファックスには「会見をやめるよう」に迫る内容が記されており、菰田弁護士は「公共の電波を扱うテレビ局があからさまに圧力をかけてきたと感じた」と語った。
実際、本誌「週刊新潮」が入手した問題のファックス文書には、次のような文言が確認されている。「記者会見が行われると聞き及んでいますが、これ以上、関係者を傷付ける行為は行われるべきではなく、厳に慎むよう、強く申し入れます」。さらに、「これ以上、国分氏の自己保身のために関係者を蔑ろにする挙動に出る場合、交渉は継続し難いと考えております」と、交渉打ち切りを示唆する“恫喝まがいの言葉”で文章は結ばれていた。
結論
国分太一氏による日本テレビへの人権救済申し立てと、それに伴う日テレ側の対応は、芸能界におけるコンプライアンス、人権保護、そして情報開示のあり方に関して重要な問題を提起しています。特に、記者会見の妨害を示唆するようなファックスの存在は、大手メディアの社会的責任と倫理的な行動について、改めて深く議論されるべき事柄と言えるでしょう。今後の展開が引き続き注目されます。
