ホンダとの経営統合破談！日産の未来はどこへ？窮地に立たされた自動車メーカーの行方

日産とホンダの経営統合というビッグニュースが昨年末に駆け巡り、世界に衝撃を与えました。世界3位の自動車メーカー誕生への期待が高まる中、わずかひと月半で計画は白紙に。一体何が起こったのでしょうか？そして、窮地に立たされた日産の未来はどこへ向かうのでしょうか？この記事では、経営統合破談の背景、日産の現状、そして今後の展望について詳しく解説します。

経営統合破談の真相

両社のトップは昨年12月23日、経営統合に向けた協議に入ることで基本合意したと発表。統合契約締結、持株会社設立へと進むロードマップが示されました。しかし、この統合劇は突如幕を閉じます。背景には、日産の業績低迷と再建策の遅延がありました。ホンダは、日産が具体的な再建策を提示することを統合の絶対条件としていました。しかし、日産の業績は回復の兆しを見せず、再建プラン策定も遅々として進まなかったのです。

日産とホンダの社長

業績不振にあえぐ日産に対し、ホンダは子会社化を打診。これが日産側のプライドを傷つけ、取締役会の反対を招いたと言われています。日産の再建は「対等」な統合ではなく、実質的には「救済」であることは明白でした。しかし、社内はこの認識を共有できておらず、内田社長のリーダーシップ不足も露呈した形となりました。「日産自動車再生プラン策定委員会」の佐藤一郎委員長（仮名）は、「社内の意識改革が急務である」と指摘しています。

日産の苦境と再建への道

26年前、経営危機に陥った日産はルノーに救済されました。当時も、自力再建への過信が危機を深刻化させたと言われています。そして今、再び同じ轍を踏もうとしているのでしょうか。経済ジャーナリストの井上久男氏は、日産の現状を「膝下まで壊死が進み、膝上まで到達しそうな状態」と表現しています。

日産自動車の工場

モータージャーナリストの岡崎五朗氏は、日産の取締役会を「既得権益を守りたい人たちの互助会」と評しています。大胆な改革を実行するリーダーシップと、社内全体の意識改革が不可欠です。自動車業界専門誌「オートモーティブ・レビュー」編集長の山田太郎氏（仮名）は、「日産は過去の成功体験から脱却し、新しい時代に対応した戦略を構築する必要がある」と述べています。