6月にもかかわらず、東京都心で8日連続の真夏日を記録するなど、日本列島は異例の暑さに見舞われている。街では様々な暑さ対策グッズが見られる中、近年、年齢や性別を問わず普及が進むのが日傘だ。最近では、子どもたちが日傘をさして登下校する姿も見られるようになったが、インターネット上ではこれに対する賛否の声があがっている。この現状について、傘メーカーや自治体に話を聞いた。
「子どもの日傘」に対するネットの声と学校の対応
夏の高温化が進むにつれて、子どもたちが日傘をさして学校に通う姿が目立つようになった。X（旧Twitter）上には、肯定的な意見として以下のような投稿が見られる。
「うちの地域も日傘持ってる小学生、中学生いる！一般的になってきてて親としては安心できるね」
「7歳児の日傘を買った。この気候では小学生でも日傘必須かなぁ」
「最近は小学校や中学校でも日傘OKになったみたいで安心した。8年前、我が子が小学生の頃…学校まで徒歩20分、暑がりなのもあり日傘を使いたいと言うので学校に問い合わせたらダメだったなー」
一方で、否定的な、あるいは慎重な意見も存在する。
「熱中症対策として日傘の使用を推奨する学校がある一方で、安全面やトラブルを懸念して禁止している学校もあります」
「小学校の登下校用に日傘買って持たせたら、危ないから使用禁止とのこと」
学校によっては、「手がふさがって危険」「視界が遮られる」といった理由から、児童生徒の日傘使用を禁止している場合もあるという。さらに、都内の公立小学校に通う子を持つ記者（40代）によれば、「子どもが日傘をさすことに対して“偏見”を持つ保護者がいる」という実情も報告されている。この記者が見聞きしたケースでは、日焼け対策で娘に日傘を持たせている家庭が、他の保護者から「あそこは“日傘のお宅”だからね。お高くとまってるよね」と陰口をたたかれるといった状況も発生しているという。
子ども用日傘の売上増と自治体の取り組み
賛否両論がある中で、「子どもの日傘」を取り巻く状況は変化している。傘・レイングッズメーカーの株式会社小川は子ども用日傘を開発・販売しており、2024年時点で累計販売本数が10万本を突破した。同社担当者は、子どもは大人より背が低く地面からの照り返しの影響を受けやすいため、炎天下の登下校を心配した社員の発案で2018年に開発に着手したと説明する。
コロナ禍において、愛知県豊田市のある小学校が「傘をさせばマスクをしなくていい」という「傘さし登下校」を始めたことも、子ども用日傘の認知度向上と需要増加に繋がったという。この取り組みは、傘をさすことで児童間の距離が自然に保たれる上、日傘の代わりにもなるという経緯で始まった。同社担当者によると、特に今年は子ども用日傘の売上が異例の伸びを見せており、あるシリーズ商品では2025年1月から6月までの販売数が前年比170％になったとのこと。現在はオンライン販売が主だが、店頭での扱いも増えているという。
暑い夏、通学中に日傘を使う小学生
自治体レベルでの取り組みも進んでいる。「日本一暑い街」として知られる埼玉県熊谷市では、熱中症対策の一環として小学生への日傘配布を行った。市の担当者によると、2022年には市内の全ての小学生約9000人に、オリジナルで製作された晴雨兼用の傘を配布したという。この事業自体は昨年度で終了したが、配布された傘は多くの子どもに使われたと見られ、「熱中症対策として日傘をさすという意識も広がってきていると思います」と担当者は話した。
熱中症対策として小学生に日傘を配布した埼玉県熊谷市
まとめ
近年の記録的な暑さを背景に、子どもの熱中症対策として日傘の利用が広がりを見せている。保護者や学校の間では、安全性の懸念や他の保護者からの偏見といった課題も指摘される一方、熱中症リスク軽減のための有効な手段として受け入れる動きも広がっている。メーカーによる子ども向け製品の開発・販売強化や、自治体による配布事業なども行われており、「子どもの日傘」は夏の新たな常識として定着しつつあると言えるだろう。
