日本テレビは12月1日、東京・汐留で開催された定例社長会見で、福田博之社長（64）が芸能活動を休止している元TOKIOの国分太一氏（51）が11月26日に行った会見について言及しました。この発言は、国分氏の「答え合わせをしたい」という訴えを改めて強く拒絶するものであり、各方面で大きな波紋を呼んでいます。
日本テレビ福田社長、国分太一氏の訴えを「答え合わせするまでもない」と一蹴
福田社長は会見で、国分氏が過去に複数のコンプライアンス違反行為があったことを改めて強調し、「会見を拝見し、国分さんのこの5か月のご苦労とその間のお気持ちについて私なりにあらためて理解をしました」と述べた上で、国分氏がヒアリングの場で語った内容自体が「重大なコンプライアンス違反行為に当たります」との見解を示しました。社長は「私たちは答え合わせするまでもないと考えています」と、国分氏側の要求を強く拒否する姿勢を見せました。
「二次加害の恐れ」を理由に詳細説明を拒否
福田社長は、国分氏および代理人側が「なぜ答え合わせをさせてもらえないのか」と述べていることに対し、「関係者の意向を踏まえ、日本テレビとしてこれ以上必要ないと判断しております」と説明しました。その理由として、「少しでも事案が具体的に明らかになること、本人が望まない直接の接触や誹謗中傷という二次加害がもたらされる可能性があり、そのことに関係者が強い恐怖を感じているから」と述べ、どのような批判があっても「関係者保護を最優先にするという経営判断」を下しているため、これ以上の「答え合わせ」は難しいとの立場を強調しました。
問題の経緯と国分太一氏の涙の訴え
この問題は、6月20日に日本テレビが国分氏に過去のコンプライアンス上の問題行為があったとして、出演していた『ザ!鉄腕!DASH!!』からの降板を発表したことに端を発します。その5日後には、TOKIOの解散と「株式会社TOKIO」の廃業も公表され、世間に衝撃を与えました。
それから約5か月後の11月26日、国分氏自身が会見を開き、自身がどのような行動で問題となったのかを「答え合わせをさせていただきたい」と涙ながらに12回も訴えました。しかし、会見終了後、日本テレビは「二次加害の恐れがあり『答え合わせ』は難しい」とコメントを発表し、国分氏の要求を退けていました。
憔悴した表情で記者会見に臨む国分太一氏
世論と専門家の見方：日テレへの批判と国分氏への疑問
スポーツ紙記者は、国分氏のやつれた見た目と涙ながらの会見に対し、「身動きが取れなくて可哀相」といった同情の声が少なからず出ていたことを指摘。福田社長や日テレ上層部もそうした世論の動きを感じていたはずだとし、穏便な発言になるかと思いきや、「答え合わせするまでもない」と強く拒絶したことで、結果的に日テレに批判的な声が寄せられることになったと分析しています。
実際に、福田社長の会見を受けてX（旧Twitter）上では、日本テレビに対する疑問や批判の声が多数投稿されています。具体的には、「日テレの『答え合わせ』をされるとまずいことがあるみたいな態度っておかしくないか」「日テレやばい気がしてきたぞ。なんにも言わないってなんか日テレが何か隠してるのでは??と思ってしまう」「結局何をしたのか分からない国分太一さんより日テレが本当の悪だろって構図が出来上がってるんやが、日テレさんどうすんの」といった意見が見られます。
一方で、「国分さんの話。日テレは使わないって話なだけで、ビジネスで契約切られるなんてことはよくある話では?」と日本テレビ側に理解を示す声や、「国分太一は何をしたの???」と改めて国分氏のコンプライアンス違反の内容について言及を求める声も少なくありません。
いずれにせよ、福田社長の「国分さんがヒアリングの場で述べられたそのものが重大なコンプライアンス違反行為に当たります」という発言は、強い含みを持たせた表現であり、先の『週刊文春』が報じた国分氏のコンプライアンス違反の内容が、日本テレビが行った聞き取り調査でも同様に語られた可能性を示唆しています。
結論
日本テレビは、元TOKIO国分太一氏のコンプライアンス違反問題において、「関係者保護」を最優先とする経営判断に基づき、国分氏側が求める詳細な「答え合わせ」を今後も行わない姿勢を明確にしました。この強硬な対応は、世論を二分し、日本テレビに対する批判的な見方と、国分氏の具体的な違反内容への疑問が交錯する状況が続いています。本件は、芸能界におけるコンプライアンスの重要性と、企業が直面する説明責任の難しさを浮き彫りにしています。
